【全24個】介護の資格一覧表｜介護の資格を種類ごとに紹介

介護の資格と言っても様々なものがあることを知っていますか？

この記事では「介護の資格一覧」について解説していきます。

結論、介護の資格は非常に多いので。自分にあった資格を選ばないといけないです。

介護資格を取得する際に、はわかりづらい「介護資格一覧」を調査した結果をまとめたので、ぜひ見ていただければと思います。

ぜひこの記事を読んで介護資格について知っていただければ幸いです。

また、この記事では介護資格の勉強法やメリット・デメリットについて紹介しています。

介護の主要資格

資格名	難易度
介護職員初任者研修	★
介護職員実務者研修	★★★
介護福祉士	★★★★★
認定介護福祉士	★★★★
ケアマネジャー（介護支援専門員）	★★★★

介護職員初任者研修

介護職員初任者研修は、介護職のスタートラインとも言える資格です。介護職で働くための基本的な知識と技術を身につけます。

取得の条件は約130時間の研修受講と修了試験の合格です。

研修は通信やスクーリングの形で受けられます。

修了時の試験は講座の内容の理解度を試すためのもので、不合格でも追試を行う開催団体もあるようです。

難易度は低めの資格となっています。

介護職員実務者研修

介護職員実務者研修は介護の基礎的な知識や技術がある人を対象に、より深く専門的な内容を学ぶ資格です。

実務経験3年以上の人が国家試験の介護福祉士を受験する場合、実務者研修の修了が受験資格条件の1つとなります。

介護職員実務者研修の全カリキュラムは20科目450時間で、初任者研修の3倍以上の期間です。

修了試験は義務付けられていないため、全カリキュラムに参加すれば資格を取得できます。

実務者研修を通して医療的な内容にまで及ぶ専門的な知識を学べるため、より質の高い介護サービスを提供可能です。

介護福祉士

介護福祉士は介護職唯一の国家資格です。

国家資格としての権威性があるだけでなく、幅広い科目を試験対象とするため、資格取得後は介護の専門家とみなされます。

介護福祉士の上級に当たる民間資格の中には、介護福祉士を要していることを受験資格としているものも多いです。

国家資格とはいえ難易度は低めで、合格率は毎年70％前後。

受験資格は、養成施設または福祉系高校を卒業するルートの他、実務経験3年以上を積んだ上で実務者研修を受け、国家資格に臨むルートもあります。

多くの人が働きながら取得している資格です。

認定介護福祉士

認定介護福祉士は、介護福祉士よりも上のランクに位置付けられる民間資格です。

認定介護福祉士になるには前提として、介護福祉士として5年以上の実務が求められます。

条件を満たした上で、全600時間の養成研修を修了すると、資格の取得可能です。

認定介護福祉士になるための試験はありませんが、養成研修を受けるための条件を満たすことが難関となります。

認定介護福祉士の養成研修では、介護知識に留まらずチーム運営やマネジメントについても学び、取得後は介護士としてではなく、管理者や教育者として施設や地域に貢献するポストに就くことが可能です。

ケアマネジャー（介護支援専門員）

ケアマネジャーは、介護を受ける人が介護保険制度を利用できるよう、サービス提供者との中間役となる仕事です。

利用者がそれぞれの状況に合った適切な介護サービスを受けられるよう助けます。

そのためには介護の基礎知識だけではなく、行政制度に対する理解も必要です。

ケアマネジャーになるための介護支援専門員実務研修受講試験を受けるには、指定業務を5年以上かつ900日以上経験していることが条件。

試験に合格後、計87時間の介護支援専門員実務研修を終了すると、証書を受け取れます。

ケアマネジャーの資格は更新制で、5年ごとに更新研修を受け新しい専門員証を受け取る必要があります。

予防介護系の介護資格

資格名	難易度
理学療法士	★★★★★
作業療法士	★★★★★
介護予防指導士	★★
介護予防運動指導員	★★
レクリエーション介護士	★

理学療法士

理学療法士とは、病気や怪我、高齢や障害などがある人を対象に運動機能の維持・改善を目的とした物理的治療を提供する仕事です。

理学療法は、座る、立つ、歩くと言った基本的な動作の維持や回復を対象としています。

理学療法士は国家資格で、受験のためには大学や専門学校等の養成校で3年以上学ぶことが必要です。

国家試験の合格率は80％前後と比較的高く、学校で学んだ内容を把握していれば合格は難しくないでしょう。

近年では福祉センターや訪問看護事業所などでも活躍の場が広がっており、ますます求められる職業となっています。

作業療法士

作業療法士とは、作業を通して心や体のリハビリをサポートする仕事です。

大きな動きを対象とする理学療法に対して、作業療法は食事を取る、トイレに行く、家事をするなどの適用的な能力が対象。

また体のリハビリだけでなく、精神的にも専門的にアプローチします。

作業療法士も国家資格で、試験を受けるには大学や専門学校などの養成校を卒業することが必要です。

作業療法士の合格率も理学療法士と同様毎年80％前後。

作業療法士の就職先としては、デイサービスや訪問型リハビリステーションに在籍するケースが多いです。

各利用者の生活環境に応じて、日常生活を取り戻すためのサポートを提供します。

介護予防指導士

介護予防指導士とは、高齢の方が介護が必要になる状態を未然に防ぐための指導を行う仕事です。

筋力訓練やストレッチなどの運動面や栄養管理、口腔ケアなどが指導の内容となります。

10科目21.5時間の講座を修了すると、介護予防指導士になることが可能です。

受講資格は、介護系資格を含む対象資格を持っていること。介護予防指導士になるのは簡単ですが、前提としてすでに他の資格を持っている必要。

介護予防指導士として単独で働くケースはまだないですが、介護職の人が取得することにより、仕事の幅を広げられるでしょう。

介護予防運動指導員

介護予防運動指導員とは、高齢者のための介護予防プログラムの作成や運動指導を行う仕事です。

介護予防指導士の指導内容と比べて、運動に特化しているのが特徴の資格。

受験条件として求められる資格の内容も多少異なりますが、介護福祉士の資格を持っている人はどちらの試験も受けられます。

介護予防運動指導員になるためには、全31.5時間の研修を受けた後、修了試験に合格することが必要です。

また取得後は、3年ごとに免許を更新しなければいけません。

介護予防運動指導員も、すでに介護職についている人が利用者に対しより最適なサポートを提供するため取得できる資格の1つです。

レクリエーション介護士

レクリエーション介護士は、実践的なレクリエーション技法を学ぶ資格です。

高齢者の状況に合わせて、1人ひとりが楽しめるレクリエーションのアレンジ方法を学びます。

資格は1級と2級に分かれており、それぞれ認定講座の修了と試験の合格により取得可能です。

認定講座のカリキュラムは通学であれば2日間で修了できる手軽なもので、試験もマークシート式で難易度は低め。

専門職の人だけではなく、ボランティアや家族を楽しませるために挑戦する人も多い資格となっています。

認知症の介護資格一覧

資格名	難易度
認知症介助士	★★★
認知症ライフパートナー	★★★
認知症ケア指導管理士(初級)	★
認知症ケア准専門士	★★★
認知症ケア専門士	★★★★

認知症介助士

認知症介助士とは、認知症であっても社会参加ができるためのコミュニケーションや環境づくりを行う仕事です。

認知症について医学的な角度ではなく、社会で共に生きるための方法という角度から学びます。

自宅学習もしくはセミナー受講の後、検定試験に合格すると資格取得。

検定試験はマークシート式で自宅でも受けられるため手軽です。介護職の人だけでなく、高齢者が多く利用する企業や施設の職員が取得するケースもある資格です。

認知症ライフパートナー

認知症ライフパートナーとは、認知症の方にこれまでの生活経験や価値観を尊重し、その人らしく生きられるようサポートする方法を学ぶ資格です。

認知症の方は言葉によりコミュニケーションを取ることが難しくなるため、その方を理解し適切なアクティビティを計画するための技術を学びます。

認知症ライフパートナーは1級〜3級に分かれており、指定の会場で試験を受け合格すると資格取得可能です。

受験資格は特になく、2級と3級の併願もできます。

コミュニケーションに重点を置いた資格のため、現在介護職に就いている人が仕事をよりスムーズに行い、利用者の方双方のストレスを削減するのに役立つでしょう。

認知症ケア指導管理士(初級)

認知症ケア指導管理士とは、認知症の方に対するケアの基礎知識、指導管理を行えるように学ぶ資格です。

内容は認知症の医学的理解や薬物療法など専門的な範囲にも及びます。

受験資格は特になく、試験に合格すれば誰でも取得できる資格です。

5択のマークシート方式ですが、合格率は60％前後で、ある程度しっかりと勉強しなければ合格が難しい難易度と言えるでしょう。

介護職や医療職の人に取得者が多く、認知症ケアにおける初歩的な資格とも言える資格です。

認知症ケア准専門士

認知症ケア准専門士は、認知症ケアに携わる人の自己研磨と技術向上を目的とした資格です。

認知症ケア専門士が実務経験者を対象とするのに対し、准専門士は誰でも受けられる、ハードルを下げた資格となっています。

試験の出題内容は認知症ケア専門士の1次試験に準ずる内容です。

そのため、認知症ケア准専門士の合格後5年以内であれば、認知症ケア専門士を受験する場合1次試験は免除され、直接2次試験に進むことができます。

認知症ケア専門士

認知症ケア専門士は、認知症に対する理解を深め、学識、技能、倫理観を身につけるための民間資格です。

認知症の方に対する具体的なケア方法の他、家族支援や社会資源に至るまで学びます。

認知症ケア専門士の受験条件は、認知症ケアの関連機関や団体において受験日より10年以内に3年間の実務経験があることです。

試験は1次と2次に分かれており、1次は筆記、2次はスピーチとグループディスカッションの内容になっています。

実践力が求められる資格のため、資格取得後は認知症の方に対するサービス向上はもちろん、他の職員に対して適切なアドバイスができる存在となれるでしょう。

生活支援系の介護資格一覧

資格名	難易度
福祉用具専門相談員	★★★
福祉住環境コーディネーター	★★
在宅介護インストラクター	★★★
サービス介助士	★★★
相談支援従事者初任者研修	★★
移動介護従事者（ガイドヘルパー）	★★

福祉用具専門相談員

福祉用具専門相談員は、福祉用具に関するアドバイスを行う仕事です。

介護保険制度において、福祉用具貸与事業を行う事業所では2名以上の福祉用具専門相談員の配置が義務となっています。

資格の取得方法は、全50時間の研修に参加し修了試験に合格することです。

なお、介護福祉士の国家資格を所有している場合には、この研修を修了していなくても福祉用具専門相談員とみなすことができます。

福祉用具を上手に利用することで、人手の介護を削減できる場面もあり、介護現場に役立つ知識と言えるでしょう。

福祉住環境コーディネーター

福祉住環境コーディネーターは、高齢者や障がい者の方にとって生活しやすい住環境をアドバイスする仕事。

利用者の自宅を訪れサポートすることの多いケアマネジャーが、より利用者に寄り添ったサービスを提供できるよう取得を目指すケースが多いです。

受験資格は特になく、誰でも受験ができます。

1級から3級に分かれており、1級の合格率は10％以下と難易度は高めです。

福祉住環境コーディネーターとして仕事するケースは少なく、単独として職業になる資格ではありません。

しかし、ケアマネジャーを始めとする介護職の人が取得することで、利用者の方により適切なアドバイスができる存在となります。

在宅介護インストラクター

在宅介護インストラクターとは、在宅介護のための知識や実践技術を証明する資格です。

学ぶ内容は、介護者が腰痛を防止する方法から介護サービス・保険制度の利用まで多岐にわたります。

カリキュラムを受講した後、自宅での受験によって資格取得が可能です。

介護職の人が取得することにより、高齢者の家族への負担まで考慮した提案やサービスが行えるようになるでしょう。

サービス介助士

サービス介助士は、高齢の人や障害がある人を手伝う際のおもてなしの心と技術を学ぶための資格です。

自宅での事前学習を行った後、2日間の実技実習を修了すると取得できます。

介護職の他にも、小売業や観光業など高齢者と接するあらゆる職種の人が目指す資格です。

有資格者が働く施設には「安心のサービス介助マーク」が貼付されます。

相談支援従事者初任者研修

相談支援従事者初任者研修は、地域の指定相談支援事業所などで実施する相談支援業務の質の向上を目的とした研修です。

同研修は、相談支援専門員もしくはサービス提供責任者など、すでに相談業務に就いている人のみを対象とします。

研修のおおよその期間は7日間程度です。

この資格は、キャリアアップ取得するというよりは、すでに役職に就いている人が必須研修として受けるものとなります。

移動介護従事者（ガイドヘルパー）

移動介護従事者とは、1人で外出することが困難な人をサポートする仕事です。

介護福祉士の資格を持っていない人がガイドヘルパーとして行動援護もしくは同行援護を行う場合には、養成研修の修了が必要となります。

行動援護の研修は10時間の講義と14時間の演習、同行援護の研修は計14時間の講義と18時間の演習のカリキュラムです。

介護福祉士の資格を持っている人は、すでに援護を行う資格があるので研修を受ける必要はありません。

管理・事務系の介護資格一覧

資格名	難易度
主任ケアマネジャー（主任介護支援専門員）	★★★★
介護事務管理士	★★★
介護報酬請求事務技能検定	★★★

主任ケアマネジャー（主任介護支援専門員）

主任ケアマネジャーはケアマネジャーの上級資格。

ケアマネジャーよりも更に広い視野や知識が求められ、問題解決のエキスパートとなる役割です。

主任ケアマネジャーになるためには、主任介護支援専門員研修の受講が必要になります。

受講条件は研修を主催する各自治体によって異なります。ケアマネジャーとして5年以上勤務、リーダー研修を修了していることなどはその条件の一部です。

主任ケアマネジャーは5年ごとの更新制で、更新の度に研修を受ける必要があります。

介護事務管理士

介護事務管理士は、受付、会計、レセプト業務などのスキルを証明する資格です。

試験の出題内容は主に介護保険制度の知識や介護報酬明細書の作成などが中心となります。

試験の受験資格は特にないため、誰でも受験が可能です。

試験はマークシート式の学科試験とレセプトの実技に分けられています。

介護事務の仕事は資格がないと働けないわけではありませんが、資格を持っているとスキルが証明できるため転職に有利となるでしょう。

介護報酬請求事務技能検定

介護報酬請求事務技能検定は、介護事業所での介護報酬請求事務に必要な知識を審査する資格です。

介護事務管理士の資格とは内容が重なる部分もありますが、主催団体や試験内容に違いがあります。

介護報酬請求事務技能検定も学科と実技に分かれているのが特徴。

介護事務管理士の合格率は70％前後なのに対し、介護報酬請求事務技能検定は80％前後と少し高めなので、安全圏で資格をとりたいという人はこちらを選んでも良いかもしれません。

介護の資格を取得しよう

資格の中には、直接介護職のキャリアップに結びつくものもあれば、仕事の幅を広げるのに役立つものもあります。

また、長期間かけて取得するものもあれば、短期の講習だけで簡単に取得できるものなど様々。

資格を取る上で重要なのは、現在働いている介護現場で生かせるものかどうかということです。

それぞれの資格のメリットを考慮した上で、必要な資格を取捨選択してくださいね。