【2021年最新版】介護の資格・職種とは？必要な資格を表で紹介

この記事では「介護の資格・職種」について解説していきます。

結論、介護ではどの職種を選ぶかによって必要な資格が全く異なるので介護でも何をしたいかを先に決めることが必要です。

介護職を検討する際にわかりづらい「介護で必要な職種と資格」を調査した結果をまとめたので、ぜひ見ていただければと思います。

介護の資格と職種を紹介

介護にはさまざまな職種があり、必要な資格も変わります。

まず、職種によってどんな資格が必要になるか、下記表を参照ください。

複数の資格が記載されている職業は、すべての資格が必要というわけではなく、いずれかを取得していれば問題ありません。

介護で必要な資格とは？

介護で必要な資格は、さまざまなものがあります。

内容がそれぞれ違うので、詳しくみてみましょう。

• 介護職員初任者研修
• 介護福祉士実務者研修
• 介護福祉士
• 看護士・准看護士
• 言語聴覚士
• 理学療法士
• 作業療法士
• 介護事務
• レクリエーション介護士
• 介護予防運動指導員
• 福祉用具専門相談員
• サービス提供責任者

介護職員初任者研修

介護の基礎知識とスキルを証明するための入門資格であり、「在宅・施設を問わず、介護職として働く上で基本となる知識・技術を習得する研修」です。

介護資格の中でも3カ月程度で取得できるため、これから介護の仕事をしていきたい人におすすめしたい資格になります。

資格要件は特にないので、実務経験などがなくてもスクールまたは通信教育でカリキュラムを学習し、試験に合格すれば資格を取得可能です。

カリキュラムは130時間ですが、通信教育の場合は上限40.5時間と定められています。

介護福祉士実務者研修

基本的な介護提供能力の習得を目標としている研修で、「介護過程の展開」、「医療的ケア」などの実践的な介護技術を身に付けられます。

介護職員初任者研修と共通する内容だけでなく、痰の吸引や経管栄養などの医療ケアも学ぶため、初任者研修と比較すると取得までに時間が必要です。

資格要件は特になく、20科目450時間のカリキュラムを学び、スクールによっては修了試験が設けられています。

また、介護職員初任者研修を修了していないと受講できないケースもあるので、事前に確認するといいでしょう。

介護福祉士

初任者研修や実務者研修と違い、国家資格である介護福祉士。専門知識とスキルを活かし、対象者の身体および精神上のケアや、現場の介護スタッフに対する教育・指導などの役割を担います。

ヘルパーの仕事だけでなく、管理職の仕事を任されることもあるため、取得していると仕事の幅も広げられるでしょう。

国家試験は誰もが受験できるわけでなく、「2年制以上の介護福祉士養成施設を卒業」「福祉系高等学校の卒業」「3年以上の実務経験+実務者研修の修了」のいずれかを満たさなければなりません。

国家試験合格後に登録を行えば、国に認められた介護職として活躍できます。

社会福祉士

福祉や医療に関する相談援助の専門家で社会福祉士は、高齢者だけでなく、児童まで相手にすることもあり幅広い世代の人と関わる仕事です。

高齢者や障害者の施設、児童相談所や母子支援施設、医療機関、行政の窓口などで主に活躍します。

社会福祉士になるには、「社会福祉士国家試験」に合格して、社会福祉士として登録しなければなりません。

「社会福祉国家試験」は、誰もが受験できるわけでなく、「福祉系の4年制大学を卒業」「福祉系短大等を卒業」「社会福祉主事養成機関を修了」の要件いずれかを満たしている必要があります。

看護士・准看護士

看護師は、医療機関で医師のサポートや対象者の世話をする仕事で、診察補助や入院患者の世話、救急センターでの看護、手術室の補助などを行います。

准看護師も看護師と仕事の範囲は変わりません。大きな違いは、医師や看護師の指示がないと業務をおこなえない点です。

看護師になるには、大学または3年以上の教育を受けて、看護師国家試験に合格しなければなりません。看護や医療の基本的な技術を学ぶだけでなく、人と接することも多いことからコミュニケーション能力なども求められます。

准看護師になるには、中学校卒業後に准看護師の養成所か高校の衛生看護科に進学し、准看護師試験を受験するパターン。もう1つは、高校卒業後に看護系大学・短大・専門学校などに進学して、准看護師試験を受験するパターンです。

なお、准看護師試験は国家試験ではなく、都道府県知事が認定するものとなります。

言語聴覚士

何らかの原因で生まれつき言葉の学習が困難な人や、事故や病気でコミュニケーションが困難になった人、食べ物をうまく摂れなくなった人に対し、医師の指示に基づきリハビリを行います。

言語聴覚士になるには、「言語聴覚士国家試験」に合格しなければなりません。

誰もが国家試験の受験資格は、高校卒業後、言語聴覚士養成課程のある大学や短大、専門学校を卒業する方法と、4年制大学を卒業した後、言語聴覚士養成課程のある大学や大学院の専攻科、もしくは専門学校を卒業する方法があります。

通信教育のみでの履修は不可能で、通学しなければなりません。

理学療法士

理学療法を通じて対象者の基本的動作能力の回復を図るリハビリ専門職です。

理学療法士になるには、毎年2月に行われる「理学療法士国家資格」で合格する必要があります。

国家試験は、誰もが受験できるわけではなく、文部科学大臣に指定されている養成校で3年以上通う必要があり、通信教育のみでの受験は認められていません。

作業療法士

作業を通して身体と心のリハビリテーションを行う専門職である作業療法士は、理学療法士とは違い、心の障害に対するアプローチが可能です。

そのため、精神科の病院や認知症関連施設でも活躍しています。

作業療法士になるには、「作業療法士国家試験」に合格しなければなりません。

誰もが受験できるわけではなく、作業療法士養成校に3年以上通う必要があります。

介護事務

介護事務は、介護サービスを提供する事業所などで事務をする仕事ですが、必ず資格を必要とする職業ではありません。

しかし、介護保険の知識や基本的なPC操作、経理業務やコミュニケーションスキルがあると望ましいです。

資格を必要としないとは言いますが、「介護事務管理士」や「介護保険事務士」など、介護事務に関する資格はあるため、介護事務として採用率をアップさせたい人は資格取得を持っている方が有利でしょう。

レクリエーション介護士

高齢者向けにレクリエーションを提供する資格があると認定する資格です。

資格取得は誰でも可能でレクリエーション介護士の認定講座を受講し、修了試験に合格が条件となります。

資格には1級と2級がありますが、1級を受講するには2級を取得していなければなりません。

2級取得後にさらにスキルアップを目指したい人は、1級を目指すといいでしょう。

介護予防運動指導員

高齢者のための筋力向上トレーニングなど、介護予防プログラムの作成や運動指導を行う専門家です。

介護予防運動指導員になるためには、以下の資格のどれかを持っていなければなりません。

• 介護職員初任者研修修了者で実務経験2年以上
• 介護福祉士実務者研修修了者
• 介護支援専門員
• 健康運動指導士
• 介護職員基礎研修課程修了者
• 医療、福祉、介護系の国家資格保有者

※国家資格の養成校を卒業見込み、かつ資格取得見込みの場合でも可能です。

誰もがなれるわけではないので、注意しましょう。

福祉用具専門相談員

高齢者が、介護保険を使って福祉用具を利用するとき、その人の状況にあった福祉用具の選定や、用具の適切な利用をサポートする専門資格です。 

受講資格は特にないので50時間の講習を受講し、最後に修了評価試験を受けて合格すれば、資格を取得できます。

サービス提供責任者

訪問介護サービス提供における責任者で、「ケアマネージャーやヘルパーとの連絡や調整」が主な仕事です。

誰もが就ける仕事ではなく、「介護福祉士」「実務者研修修了者」「介護職員初任者研修修了者であって3年以上の実務実績」のいずれかが条件となります。

介護の職種

介護といっても、さまざまな職種があります。

• 介護・ヘルパー・訪問介護
• 介護施設内看護師
• ケアマネージャー
• 生活相談員
• 機能訓練指導員
• 介護事務
• 管理・経営者

ここでは、それぞれの職種を詳しく見てみましょう。

介護・ヘルパー・訪問介護

訪問介護員（ホームヘルパー）などが対象者の自宅を直接訪問し、入浴や排せつ、食事などの「身体介助」や調理、洗濯、掃除などの家事といった「生活援助」、そして通院サポートを行う仕事です。

ホームヘルパーになるには、「介護職員初任者研修」「介護職員実務者研修」「介護福祉士」いずれかの資格を取得しなければなりません。

介護施設内看護師

介護施設の入居者の健康管理や、生活のサポートなどの非医療行為だけでなく、医師が常駐していない介護施設の場合、決まった時間の投薬や薬の管理など医療行為も行わなくてはなりません。

介護施設で看護師として働くには、看護師または准看護師の資格が必要です。

とくに医者が常駐していない施設では、看護師の資格がなければ自身の判断で医療行為をできないため、持っておくと就職に有利でしょう。

ケアマネージャー

介護サービスの計画立案を行い、介護サービスのトータルコーディネーターの役割を担う職業です。

直接、対象者の身体介護や生活介助をするわけではありませんが、対象者やその家族にケアプランを提案・作成し、サービスを提供する自治体や業者と調整する橋渡し的な役割を担います。

ケアマネージャーになるには、生活相談員や支援相談員、相談支援員、主任相談支援、いずれかでの実務を5年間経験し、介護支援専門員実務研修受講試験に合格しなければなりません。

生活相談員

ソーシャルワーカーとも呼ばれる生活相談員は、介護施設などで対象者とその家族との相談対応や、他施設・他職種・他機関との調整役を担います。

直接ケアプランを作成することはしませんが、介護サービスにおいてマルチに活躍する仕事といえるでしょう。

生活相談員になるための資格は、自治体によって異なります。

社会福祉士、精神保健福祉士、社会福祉主事専任用資格などが求められやすいです。

機能訓練指導員

介護保険法によって定められているリハビリ分野における職種で、対象者の障害程度や能力に応じたリハビリプランを立案・実施し、自立した生活を送れるようにサポートする職業です。

機能訓練指導員という資格はありませんが、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士などの資格を持っていなければなりません。

保有している資格によって仕事内容も変わります。

たとえば、理学療法士ならば日常における運動能力の改善、作業療法士であれば心と体のケア、言語聴覚士ならばコミュニケーションや言語訓練の改善が主な仕事内容です。

介護事務

介護サービスを提供する事業所などで事務をする仕事で、介護保険の知識が必要な介護給付費明細書の作成や、介護施設の受付、ケアマネージャーのサポートなどが主な仕事です。

資格や実務経験が必要なくても就ける仕事なので、介護業界で働いてみたい人は検討してみるといいでしょう。

しかし、コミュニケーションやPCスキルが合った方が望ましいです。

管理・経営者

介護施設全体をまとめる「施設長」「管理者」は、施設の運営に関わる一切の管理を行います。

利用者や従業員の管理だけでなく、施設の運営管理や収支管理など、「ヒト、モノ、カネ」に関わること全てと言っていいでしょう。

施設の運営をメインとした仕事なので、介護の具体的な知識は必要ないかもしれませんが、施設によっては、介護職員初任者研修、介護職員実務者研修、介護福祉士、介護支援専門員実務研修、社会福祉士のいずれかの資格が必要な場合もあります。

就職を有利に進めるには、資格を持っていた方がいいでしょう。

介護の資格を取得して働こう

介護の資格と職種について解説しました。

資格が必要ない職種もありますが、持っていた方が就職には有利です。

また、資格がなければ就けない職種もあるので、これから介護業界で働く場合、職種によって資格の有無を確認するといいでしょう。

資格取得には時間を要するものもあります。講習や試験対策に余裕を持って対策してください。