ドラマや映画にもなっている理学療法士という職業ですが、「お給料はどのくらいなんだろう」って気になりますよね？
そこで本記事では、理学療法士の給料にスポットライトを当ててご紹介します！
超高齢社会の日本において需要が高まる注目の職業なだけに、年収事情はある程度知っておきたいところ。
「年収が低いって聞くけど」や「キャリアアップは目指せるの？」など、気になるモヤモヤをスパッと解消しましょう。
前半では『理学療法士の平均年収』について、後半では年収アップの鍵を握る『転職とキャリアップ』について触れていきます。
理学療法士になってから後悔することがないよう、事前にわかることはどんどん知識にしていきましょう！
また、「作業療法士の給料や年収事情」について知りたい方は、こちらで解説を行っていますのでよろしければご一読ください。
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理学療法士とは？
医療介護業界にはさまざまな専門職がありますが、その中でも近年注目されているのが理学療法士という職業です。
運王療法や物理療法といった専門的な治療方法を用いて、身体の障害や怪我の予防および治療のサポートを行います。
また、理学療法士は国家資格であり、希望すれば誰でもなれるというものではありません。
一般的には、
- 作業療法士の資格を取得してから指定の養成校で2年以上学び、その後国家試験を受験する
- 最初から指定の養成校に入って3年以上学び、その後国家試験を受験する
どちらかのルートを選び、国家試験に合格できれば晴れて理学療法士として登録できます。
リハビリテーションの専門職
理学療法とは、
「体に障害のある者に対し、主としてその基本的動作能力の回復を図るため、治療体操その他の運動を行わせ、及び電気刺激、マッサージ、温熱その他の物理的手段を加えること」
引用：日本理学療法士協会
と法律上で定められています。
この基本的動作能力というのは、「歩く・起きる・立ち上がる」といった日常生活における基本動作のことです。
基本動作能力の低下は病気や怪我、老化など様々な理由によって起こります。
理学療法を行ったからといって完全に元通りになるというものではありませんが、専門知識と技術を用いて基本的動作能力の回復を図る理学療法士は、まさに”リハビリのスペシャリスト”といえるでしょう。
比較的若い世代が多い
理学療法士は資格を取得できればすぐにでも現場活躍が可能なことから、比較的若い世代が多いようです。
また、国家資格は合格率が約8割と比較的高く、その大部分を新卒の合格者が占めています。
理学療法士は全国に約11万人が登録されていますが、20代が最も多く、30代40代と年齢が上がるにつれて人数は減っていき、最も少ないのが76歳以上です。
リハビリ中は患者さんがバランスを崩さないように支えるなど、仕事をする上で相応の体力が求められるのも若い世代が多い理由の一つとなっています。
理学療法士の収入について
理学療法士が資格取得後からすぐに活躍でき、若い世代が多くやりがいのある仕事ということはわかりましたが、どれほど魅力的な仕事であっても就職を検討するならやはり給与事情が気になるものです。
専門職かつ医学が絡んでいるので、年収は高く安定しているイメージを持っている方が多いはず。
本項では理学療法士の初任給や年収に男女差はあるのか、さらには年齢や経年、勤務する施設の規模によって収入に差があるのかを解説していきます。
初任給はどのくらい？
理学療法士の初任給は国公立施設に務めるか、私立施設に務めるかで若干変わるようです。
初任給が高いのは私立施設ですが、のちの昇給率が高いのは国公立施設となっています。
肝心の年収ですが、作業療法士と合同になってしまうものの『令和2年 賃金構造基本統計調査』（厚生労働省）によると、平均月収が28.1万円、年間ボーナスは70.2万円です。
なお、調査対象となった理学療法士の方の平均年齢は33.9歳となっており、平均勤続年数は6.5年となっています。
年収に男女差はある？
仕事的に相応の体力が必要である旨は書きましたが、国家資格であるため年収に男女差はほとんどありません。
『令和2年 賃金構造基本統計調査』（厚生労働省）によると、男性の方が若干高い傾向にあるものの、その差は本当に微々たるものです。
人数も男女割合に大きな偏りがなくほぼ半々となっている点からも、男女関係なく活躍できる職場であることがわかります。
年齢や経験によって収入に差が出る？
こちらも作業療法士とまとめてのデータとなりますが、『賃金構造基本統計調査』（厚生労働省）の理学療法士・作業療法士の年齢別平均月収額の推移を見てみると、年齢を重ねるとともに上昇していることがわかります。
勤務を開始した年が24.1万円、1〜4年が24.4万円、5〜9年が27万円、10〜14年で30.3万円、15年以上で34.6万円〜となっています。
15年以上勤務すると月当り10万円UPすると考えると、一般的な会社員と比較しても決して悪くないのではないでしょうか。
月収が上がるので年収も当然ながら上昇していますが、体力的な衰えがあるからなのか50代が上昇のピークとなっています。
勤務する施設の大きさによって収入に差が出る？
施設規模別の平均年収額を見てみると、勤務する施設の規模が小さいほど基本賃金が高くなり、施設の規模が大きくなるほど年間ボーナスが高い傾向にあります。
そのため施設の規模の違いでは総額にほとんど差がないものの、地域格差による差はあるので覚えておくと良いでしょう。
また、施設の規模が異なると給与の支払われ方が異なるケースがあるようです。
他の医療系専門職との比較
ここからは理学療法士と同じ医療系専門職の年収を見ていきます。
同じような現場で働く職業ですが、給与や年収に違いはあるのでしょうか。
基準となる理学療法士の平均年収は、働くエリアにもよりますがおおよそ400万円前後であり、月収にすると21〜26万円ほどとなっています。
作業療法士
理学療法士に最も近い職業であり、患者さんのリハビリテーションに関わる仕事です。
作業療法士も同じく国家資格ですが、仕事内容は食事や入浴、運動など日常の応用的動作能力の回復を図ります。
患者さんの状況に応じてリハビリテーションを行うという同じ役割を担うため、給与や年収に差はほとんどありません。
施設による若干の違いこそあれど、昇給制度もほとんど同じと考えていいでしょう。
看護師
医療系専門職の代表格といえますが、勤務時間や勤務環境によって収入が大きく変動します。
例えば総合病院など大規模な職場で働いていると給与は高めですが、個人病院のような小規模な職場だと理学療法士とほぼ変わりません。
しかし、看護師は夜勤や休日出勤を必要とする職場が多く、別途手当が支給されているケースが多くあります。
そのため大規模な病院ではより高く、小規模な病院であっても理学療法士よりは年収が高くなるようです。
放射線技師
病院ではレントゲン室にいることが多いですが、その名の通り放射線を使って検査や治療を行う仕事です。
放射線技師として働くためには国家資格の診療放射線技師に合格する必要があります。
ただし、同じなのは国家資格を必要とする部分のみで、給与は理学療法士よりも高い傾向にあるようです。
また、看護師と同じように夜勤があるため、対応できる人材は手当がプラスされてさらに高い年収となっています。
歯科衛生士
取得しやすい国家資格としてよく取り上げられる歯科衛生士は、医療系専門職の中では収入が比較的低いことでも知られています。
主な勤務先は歯科医院で、主な仕事内容は歯科医師のサポートです。
給与は低めですがボーナスは勤務する歯科医院によって大きく変動し、医院の規模が大きいほど平均年収が高くなる傾向にあります。
理学療法士より高くなるか低くなるかはボーナス次第といったところですが、一般的には低くなることが多いようです。
薬剤師
医療系専門職の中でも年収が比較的高いことで知られているのが、薬の調剤および販売、服薬指導を行う薬剤師です。
理学療法士と同じように男女の収入差はほとんどないものの、務める薬局や地域による収入差が比較的大きい傾向にあります。
また、一般職の場合は地方より都市部の方が給与が高いですが、薬剤師の場合は逆で都市部より地方の方が給与が高いようです。
薬剤師が不足しているのが原因と考えられていますが、さらなる年収を望む場合には製薬会社に勤務しましょう。
理学療法士の収入は高くも低くもない
これまで紹介した通り、理学療法士の仕事は他の医療系専門職と比べて高くもなければ低くもありません。
そもそも理学療法士の収入がとりたてて高いわけではないのは、働いている人の平均年齢が若いという点に大きな影響を受けています。
一般的に給与というものは経験とともに上がっていくものですので、若い世代が活躍している業界はそれほど昇給していないこともあって平均値は低めです。
今後は現在最も人数の多い26〜30歳の人たちが経験とともに昇給していくはずですので、理学療法士の年収の平均値をきっと上げてくれることでしょう。
理学療法士で収入アップを目指すには
理学療法士は国家資格ですし、長期的に勤務すれば昇給制度が用意されているので、前述のとおり15年以上勤務すれば月収10万円アップも可能です。
しかし、それ以上に収入をアップしたい、次のステージに進みたいと考えているなら
- キャリアアップ
- 海外進出
上記の2つにチャレンジしてみましょう。
キャリアアップ
理学療法士として収入アップを狙うなら、計画的なキャリアアップが必須です。
高齢化にともなう需要の高まりで今後より一層の活躍が期待できますから、現場である程度の経験を積んだら一度働き方を見直しましょう。
ただし、ここ日本では転職を繰り返すと、不当に評価を落としかねません。
短期間しか働かずに転職してしまうと補充要員として見られてしまい、将来的な期待をされず、給与も経験値に応じて判断されるため低めになってしまいます。
最低でも1年以上同じ職場で働くか、さらに専門性が高い認定理学療法士や専門理学療法士の資格を取得しましょう。
また、重症患者にも対応できるように、呼吸療法士の資格を取るのも大きな強みになるのでおすすめです。
海外進出
日本ではリハビリを行うために医師の指示や処方が必要ですが、海外には理学療法士の資格さえあれば患者の診察を行える国があります。
アメリカでは理学療法士の開業が法的に認められていて、能力次第では独立開業も可能です。
ただし、日本の理学療法士の資格は国内のみで通用するものであり、海外ではその国に応じた資格や雇用形態があることを忘れてはいけません。
知識と経験があっても言語の壁により資格を取得できない人は多いので、海外進出を視野に入れるなら言語学習も並行して行うようにしましょう。
近いジャンルの資格を取得する
理学療法士に近い分野として、柔道整復師や鍼灸師の資格を取るのも一つの方法です。
柔道整復師なら一部の症状に対して医師の指示や処方がなくても施術できますし、何より開業権があるので理学療法士としての経験を活かして柔道整復師として独立するのもいいでしょう。
どちらの資格も養成施設での勉強および試験に合格する必要がありますが、海外進出と比べたらハードルは低いです。
資格取得のためにはある程度の時間的・金銭的余裕が必要となりますので、理学療法士として数年務めてから、もしくは理学療法士として務める前に取得するといいかもしれません。
理学療法士の今後に注目！
理学療法士が国家資格に制定されたのは1965年と意外に古いものの、社会的な認知度は低く、有資格者の数も極端に少ないままでした。
そんな理学療法士がなぜこれほどまでに注目されるようになったのかというと、背景には1999年に行われた規制緩和があります。
この規制緩和を受けて養成校が急増することになり、ここ数年に至っては年間1万人単位で有資格者が増加。
平成20年度は57,000人ほどだった登録者数が、令和2年度は国家資格試験の合格者が18万人超、登録者数は約13万人に上ります。
超高齢社会ということで需要は高まっているものの、このままの状態が続けば施設の数が追いつかず飽和状態になるかもしれません。
そうなったときのためにも、今からさらなる専門性やスキルを習得して自身の価値を上げておくことが、結果として収入アップへの近道になるはずです。