【未経験向け】介護業界に就職するためのおすすめ資格と施設

介護職への就職で、どのような施設で働くべきか悩んでいませんか？

この記事では「介護職におすすめの施設・資格」について解説します。

結論、介護職は自分に合う職場を見つけることが重要です。

「自分に合う」とは、施設の特徴や、資格取得の補助など新人サポートがあるかどうかという点。

「主な施設の種類」についても解説するので、それぞれから自分に合う施設を見つけてください。

ぜひこの記事を参考に、介護職への就職を目指しましょう。

また「介護職面接の質問内容と回答例」について知りたい方は、こちらで解説を行っていますのでぜひ確認してみてくださいね。

介護業界への就職を考えているなら、求人数の多い介護ワーカーがおすすめです。

介護職専門のアドバイザーがサポートしてくれるので、初めての方でも安心して利用できるでしょう。

無料で介護ワーカーを利用する

主な介護施設の種類

介護職へ就職を考える前に、主な介護施設の種類を知っておきましょう。

一言で介護施設と言ってもさまざまです。

代表的なものでは、デイサービスや老人ホームがあります。

特別養護老人ホーム
介護老人保健施設
デイサービス
訪問介護
住宅型有料老人ホーム
サービス付き高齢者向け住宅

いざ就職するときに、施設の特徴を知っておかなければ、応募の判断ができないでしょう。

以下で、どのようなサービスか解説するので、求人を探す際の参考にしてください。

特別養護老人ホーム

社会福祉法人などによって運営されている公的な介護施設が「特別養護老人ホーム」、通称「特養（とくよう）」です。

入居した利用者の多くは、残りの人生を最期まで特別養護老人ホームで暮らします。

原則として、65歳以上で要介護認定3以上の高齢者が、特別養護老人ホームの入居対象です。

特別養護老人ホームは要介護度が高めの利用者が多いため、介護職員は24時間365日体制で介護を行っています。

特別養護老人ホーム職員の平均月給は、17.4万円です。

自力での生活が困難な入居者が多いことから、特別養護老人ホームで働くと高い介護スキルが得られます。

ただし排せつ介助や入浴介助などがあるため、体力が求められる仕事で、夜勤への対応も必要です。

また、介護だけでなくケアプランの作成なども行っており、業務量は多い傾向にあります。

介護老人保健施設

在宅への復帰を前提としていて、リハビリ機能を重視されているのが「老人保健施設」、通称「老健」です。

「入院するほどではないものの自宅療養には早い」という高齢者が多く利用しています。

病院と在宅の中間施設的な要素が大きいため、介護老人保健施設には医師や看護師との連携が必須です。

介護老人保健施設の平均月給は、17.12万円。

要介護度の低い利用者が多いため、業務によって職員の身体に掛かる負担は少なめです。

また介護老人保健施設には医師や看護師がいるため、安心して働けます。

リハビリテーションについての専門的な知識も多く学べることから、スキルアップにもつなげられるでしょう。

ただし老人保健施設には夜勤があり、土日祝日も勤務しなくてはなりません。

また業務量は比較的多い傾向にあります。

デイサービス

自宅で生活している要支援または要介護者を対象にサービスを提供しているのが、「デイサービス」です。

デイサービスでは、入所ではなく通所で、食事・入浴・レクリエーション・機能訓練などを行います。

毎日ではなく、曜日を決めてデイサービスに通っている高齢者も少なくありません。

夜間はサービス付き高齢者向け住宅などで過ごし、日中はデイサービスを利用する利用者も多くなっています。

デイサービス職員の平均月給は、18万円。

デイサービスは基本的には日曜日出勤や夜勤がなく、年末年始は休みとしている事業所が多いです。

ただし介護保険適用外で宿泊サービスを提供している事業所については、夜勤に対応しなくてはなりません。

またレクリエーションが多いデイサービスでは、介護だけでなくコミュニケーションスキルや企画力なども求められます。

訪問介護

介護が必要な高齢者の自宅を訪問して生活のサポートをするのが「訪問介護」です。

訪問介護では、排せつや食事などの身体介護だけでなく、家事や生活相談なども業務となります。

訪問介護の仕事をするためには、介護職員初任者研修など資格を取得しなくてはなりません。

訪問介護職員の平均月給は、18.65万円。

訪問介護では、利用者一人ひとりに合った丁寧な介護が提供できます。

直行直帰が多く、職場環境や人間関係などによるわずらわしさがないのが、訪問介護の魅力です。

非常勤での求人も多いため、ライフスタイルに合わせて自由な働き方をしたいと考えている人に向いています。

ただし1人での対応になるため、アクシデントの発生時には臨機応変な対応が求められます。

またパートや非常勤などの雇用形態が多いため、安定した正社員の仕事を選びたい方には不向きです。

住宅型有料老人ホーム

民間企業が提供する有料老人ホームの1つが、「住宅型有料老人ホーム」です。

有料老人ホームは「介護付」「住宅型」「健康型」の3種類。

施設により、利用者の要介護度・入居費用・運営方針などが大きく異なります。

有料老人ホーム職員の平均月給は、18.7万円です。

ただし施設ごとの違いが大きいため、平均とは大きく給与が異なる可能性もあります。

利用者は比較的要介護度が低い傾向にあり、職員に掛かる体力的な負担は軽めです。

夜勤専属での仕事もあることから、事業所や働き方次第では高収入にも期待出来るでしょう。

施設の特性から、介護スキルよりも接客スキルを求める利用者も少なくありません。

また夜勤時には、多くの入居者を職員1人で対応しなくてはならない可能性があります。

サービス付き高齢者向け住宅

安否確認・生活相談などが提供されているバリアフリー構造の住宅が「サービス付き高齢者向け住宅」、通称「サ高住」です。

サービス付き高齢者向け住宅には、介護サービスの提供が義務付けられていません。

そのため、敷地内に併設されている訪問介護事業所が訪問介護を行うケースが多いです。

サービス付き高齢者向け住宅職員の平均月給は、18.84万円。

自立あるいは軽度の要介護者による利用が多いため、職員の体力的な負担は軽い傾向にあります。

外部サービスとの連携もあり、さまざまな知識が身に付けられるのも魅力です。

ただし住宅型有料老人ホームと同様に介護業務が少ないため、身体介助のスキルは身に付けづらい傾向にあります。

介護業界で就職するためのおすすめの資格

介護業界で就職するためのおすすめの資格について紹介します。

未経験・無資格でも挑戦できるのが、介護業界です。

「資格を取得せずに介護の仕事に就いている」という方も少なくありません。

しかし、資格があると就職にも有利に働き、時給や月給など給料にも違いが出るのが一般的です。

介護系の資格は、受験資格なしで働きながら取得を目指せるものもあります。

そこで介護業界でおすすめの資格を紹介しますので、ぜひ取得を検討してみましょう。

介護職員初任者研修

介護の入門資格とも呼ばれている資格が、「介護職員初任者研修」です。

かつては「ホームヘルパー2級」と呼ばれていた資格ですが、2013年4月に名称が変わりました。

訪問介護の仕事をするためには、介護職員初任者研修の資格が必要となります。

介護職員初任者研修は、雇用保険の一般教育訓練給付金制度の対象です。

受験資格がないため、介護経験がなくても資格取得を目指せます。

介護職員初任者研修には、130時間のカリキュラムを修了した上で、試験に合格しなくてはなりません。

ただし取得にあたっては、通信による学習時間の上限が40.5時間と定められています。

そのため、初任者研修講座を開講しているスクールに通わなければいけません。

スクールを選ぶ時には、自宅からの通いやすさについても、考慮することをおすすめします。

介護事務

介護施設における事務職スタッフにおすすめの資格が、「介護事務」です。

運営団体により「介護事務管理士・ケアクラーク・介護事務実務士」など介護事務の名称は異なります。

介護保険制度は3年ごとに法改正されるため、常に新しい情報を学んでいかなくてはなりません。

業務では必ずしも資格が必要というわけではありませんが、スキルアップを考えているなら取得しておきたい資格です。

資格を取得すると、介護報酬請求業務（レセプト作成）ができるようになります。

さらに、資格取得方法も運営団体によるのが、介護事務の資格の特徴です。

介護事務の資格取得にあたっては、介護保険制度についての知識が求められます。

受験資格はなく、3日間のカリキュラムと試験合格でも取得可能です。

短期間での取得が可能であるため、資格を取得して介護事務の仕事に就きたいという方にも適しています。

将来的に、ケアマネジャーやサービス提供責任者を目指している方におすすめの資格です。

認知症介助士

認知症を正しく理解し、実際の事例から認知症の方への適切な対応方法を知ることを目的とした資格が、「認知症介助士」です。

認知症介助士は、公益財団法人日本ケアフィット共育機構による民間資格となります。

認知症介助士は、グループホームを始めとした認知症の利用者が多い施設で活かせる資格です。

受験資格がないため、認知症介助士は誰でも取得を目指せます。

認知症介助士の資格取得方法は、以下の通りです。

検定試験のみ受ける
4時間のセミナーと検定試験がセットになったコースを利用する
全国主要都市で開催されるCBTセンター試験を利用する

仕事にも活かせる資格ですが、日常生活でも認知症介助において役立つ知識が学べます。

介護福祉士

社会福祉専門職の介護に関する国家資格が、「介護福祉士」です。

介護福祉士は、介護が必要な高齢者や障害者に対し、介助やアドバイスなどのサポートをしています。

さらに、要介護者の家族や現場で働くスタッフに対して指導やアドバイスを行うのも、介護福祉士の仕事です。

資格を取得する方法には、以下の3つあります。

実務経験（従業期間3年以上かつ従事日時540日以上）で介護職員実務者研修を受講し、試験に合格する
福祉系の高校を卒業後に試験に合格する
指定の介護福祉士養成施設を卒業し、試験に合格する

まず受験資格を得るまでに時間がかかるので、実務経験を積む方法がおすすめです。

社会福祉士

福祉・医療についての相談援助に必要な専門知識やスキルがあることを証明する国家資格が、「社会福祉士」です。

社会福祉士の仕事では、子供から高齢者までを対象に、幅広いサポートを行います。

介護福祉士と同様に、社会福祉士は国家資格での合格が必須です。

学歴や実務経験により受験資格が得られるまでの年数が変わり、12通りあります。

福祉系大学（4年）+指定科目履修
福祉系短大（3年）+指定科目履修+相談援助実務1年以上
福祉系短大（2年）+指定科目履修+相談援助実務2年以上
福祉系大学（4年）+基礎科目履修+短期養成施設
福祉系短大（3年）+基礎科目履修+相談援助実務1年以上
福祉系短大（2年）+基礎科目履修+相談援助実務2年以上
社会福祉主事養成機関2年以上+相談援助実務2年以上+短期養成施設
実務経験4年+短期養成施設
一般大学（4年）+一般養成施設
一般短大（3年）+相談援助実務1年以上、一般養成施設
一般短大（2年）+相談援助実務2年以上、一般養成施設
相談援助実務4年+一般養成施設

さまざまな方法はありますが、介護福祉士同様受験資格を得るまでの道のりが大変なので、実務経験を積んでから挑戦しましょう。

国家資格は難易度が高い

介護福祉士および社会福祉士は、どちらも国家資格であり、取得難易度が高いです。

いずれも実務経験または学歴が求められるため、取得までには所定の年数が求められます。

さらに受験資格を得た後には、国家試験を受験して、合格しなくてはなりません。

介護福祉士および社会福祉士として働くためには、試験合格後に登録手続きが必要となります。

まずは実務経験や学歴が求められない資格の取得から検討してみましょう。

無資格・未経験でも就職できるおすすめの介護施設

介護の仕事は無資格・未経験であっても挑戦しやすいのが魅力です。

しかし、実際の就職や転職では、資格や経験がないと、どうしても待遇に差が出てしまうでしょう。

そこで、無資格・未経験でも挑戦できるおすすめの就職先を紹介します。

規模の大きい事業所
研修制度が整っている
資格補助がある

無資格・未経験での就職や転職なら、それぞれの事業所を選ぶと、働きやすさが格段に上がります。

以下では、なぜそれぞれがおすすめなのか解説するので、介護職を選ぶ際の参考にしてください。

規模の大きい事業所

無資格・未経験から介護業界に挑戦するなら、なるべく規模の大きい事業所を考えてみましょう。

どの事業所で働いたとしても、未経験者は先輩職員から仕事を教えてもらうものです。

規模の大きい事業所であれば、複数の先輩からしっかりとした指導を受けられます。

介護の知識がない無資格の未経験者にとっては、規模の大きい事業所は働きやすい環境です。

研修制度が整っている

研修制度や教育制度などが整っている就職先なら、新人の期間が終わっても長く学び続けられるでしょう。

介護業界では、常に職員が知識や技術を向上させていかなくてはなりません。

状況に応じて法律も変わっていくため、勉強し続けていく必要がある仕事です。

無資格・未経験の方以外でも、研修制度が整っているなら常に技術や知識の向上に努められます。

資格補助がある

働きながら資格を取得しようと考えているなら、資格補助を積極的に行っている事業所がおすすめです。

資格補助があれば、費用負担を抑えられるだけでなく、取得にあたってのモチベーションも上げられるでしょう。

資格取得補助のある事業所は、求人件数も多いです。

また、積極的に新人指導をしている優良な施設と言えるでしょう。

入社後に資格を取得してキャリアアップするなら、資格補助がある事業所を探してみてください。