介護サービスの種類

介護サービスの種類とは?施設ごとのサービス、負担費用なども合わせて詳細解説!

介護サービスを利用したいけれど、介護サービスの種類が分からない」という方、多くいらっしゃると思います。

本記事では、介護サービスの種類について解説していきます。

この記事を読めば介護サービスの種類について全体像を把握できます。

これから介護サービスを利用していく方に、少しでも有意義な情報が届いて欲しいという思いで記事を執筆しました。

本記事を読んで頂き、介護サービスの選択に役立ててもらえると幸いです。

 

介護サービスの種類は「居宅サービス」と「施設サービス」に分かれる

介護サービスは「居宅サービス」と「施設サービス」の2種類

介護サービスの種類は「居宅サービス」と「施設サービス」の2つに大別されます。

居宅サービスとは、自宅で受ける介護サービスです。訪問介護によるサービスも居宅サービスに含まれてきます。

施設サービスは、介護保険施設で提供される介護サービスです。

どのような介護サービスを受けたいかによって、利用するべき介護サービスが変わってくると考えてください。

介護居宅サービスの種類一覧

介護居宅サービスの種類

介護居宅サービスの種類として、下記の14種類が挙げられます。

  • 訪問介護(ホームヘルプサービス)
  • 訪問入浴介護
  • 訪問リハビリテーション
  • 訪問看護
  • 居宅療養管理指導
  • 通所介護(デイサービス)
  • 通所リハビリテーション(デイケア)
  • 短期入所生活介護(ショートステイ)
  • 短期入所療養介護(療養型ショートステイ)
  • 特定施設入居者介護
  • 福祉用具貸与
  • 住宅改修

訪問介護

訪問介護は、介護福祉士・ホームヘルパーが住宅で実施する介護サービスの総称です。

訪問介護は「身体介護」と「生活援助」に分かれています。

身体介護では、食事介助・着脱介助・入浴介助など被介護者が体を動かす際の介護を行います。

生活援助は、掃除・洗濯・買い物など生活一般の援助を行う介護サービスです。

訪問入浴介護

訪問入浴介護は、看護師・介護士が専用の入浴車両で訪問して入浴の介助を実施する介護サービスになります。

介助のみでは入浴を行えない人が、訪問入浴介護を利用するケースが多いです。

入浴車両を利用することで、利用者の方が寝たままでも入浴を行うことができます。

訪問リハビリテーション

訪問リハビリテーション

訪問リハビリテーションは、理学療法士・作業療法士が自宅に訪問してリハビリを実施する介護サービスです。

筋力をつける訓練、日常動作の訓練など、利用者の状態に応じてリハビリが実施されます。

リハビリは医師の指示のもとで実施される形です。

訪問看護

訪問看護は、看護師・保健師が自宅を訪問して、医療処置の管理・援助、療養上の支援を行う介護サービスです。

訪問リハビリテーションと同様に、訪問看護の内容も医師の指示のもとで行われます。

訪問看護に関しては、医師が必要と認めたケースのみ利用することが可能です。

居宅療養管理指導

居宅療養管理指導とは、医療従事者が自宅に訪問して、自宅での療養指導・管理を実施する介護サービスとなります。

糖尿病や高血圧、病気の後遺症などで病状が安定しない方が居宅療養管理指導を利用するケースが多いです。

通所介護(デイサービス)

通所介護(デイサービス)とは、介護施設に通って、食事の提供・入浴、健康状態のチェック、機能訓練などを受けるサービスです。

通所介護によって、利用者の精神的なリフレッシュや利用者家族の介護負担の軽減に繋げられます。

最近は、地域密着型のデイサービスも増えてきており、以前よりもデイサービス利用しやすくなりました。

通所リハビリテーション(デイケア)

通所リハビリテーション

通所リハビリテーション(デイケア)とは、専用の介護施設に通ってリハビリテーションを受ける介護サービスです。

介護施設に通う点はデイサービスと同様ですが、デイケアではリハビリの実施が中心となります。

リハビリは理学療法士・作業療法士の指導のもとで実施される形です。

短期入所生活介護(ショートステイ)

短期入所生活介護(ショートステイ)とは、数日~1週間ほど専用の施設に入って、入浴・食事・機能訓練・排泄処理などの介護を受けるサービスです。

ショートステイは、介護を行っている家族の方が諸事情で家を空ける時、また休養を取りたい時などによく利用されます。

短期入所療養介護(療養型ショートステイ)

短期入所療養介護(療養型ショートステイ)とは、通常のショートステイよりも「医療面」が強い介護サービスです。

入所中は、各種医療支援・管理、リハビリテーションが中心に実施されます。

入院していた方が在宅復帰できるか否か、療養型ショートステイを利用して確認するケースも見られます。

特定施設入居者介護

特定施設入居者介護とは、介護保険で指定された老人ホームなどの特定施設で受ける介護サービスです。

食事・入浴などの身体介護、掃除・洗濯などの生活援助を施設で受けることができます。

特定施設は介護保険法上では「居宅」となっているため、特定施設入居者介護も居宅サービスの一種です。

福祉用具貸与

福祉用具貸与

福祉用具貸与とは、要介護者が自立して日常生活を送れるよう、福祉用具の援助・取付・貸与を行う介護サービスになります。

福祉用具貸与の対象となるのは、下記の13品目です。

  • 特殊寝台および付属品
  • 床ずれ防止用具
  • 体位変換器
  • 手すり
  • スロープ
  • 車いすおよび付属品
  • 歩行器
  • 歩行補助杖
  • 移動用リフト
  • 徘徊感知機器
  • 自動排泄処理装置

福祉用具貸与は介護保険の適用となるため、費用負担額は1割~3割となります。

住宅改修

介護サービスにおける住宅改修では、要介護者が自宅で自立した生活を送れるように改修を行っていきます。

具体的には、手すりの設置、段差の解消、様式便器の取り付けなどが挙げられます。

住宅改修を行う事業者は、介護サービス事業者である必要はありません。

通常のリフォーム会社・建築会社に依頼して改修を行ってもらうことも可能です。

介護施設サービスの種類一覧

介護施設サービスの種類

介護施設サービスの内容は、利用する介護施設によって異なってきます。下記、施設サービスを受ける際に利用する介護施設です。

  • 介護老人福祉施設(特別養護老人ホーム)
  • 介護老人保健施設
  • 介護療養型医療施設
  • 介護医療院

各介護施設でどのような介護サービスを受けられるのか確認していきましょう。

介護老人福祉施設(特別養護老人ホーム)

介護老人福祉施設は、通称「特別養護老人ホーム」と呼ばれています。

介護が常に必要な状態で、かつ自宅での介護が難しい方が利用する介護施設です。

介護老人福祉施設では、食事・入浴・排泄の補助、機能訓練、健康管理などの介護サービスが提供されます。

2021年8月現在、「要介護3以上」の方が入所可能となっています。

ただし、認知症の方や同居家族から虐待を受けている等、やむを得ない理由がある場合は要介護1・2の方でも入所可能です。

介護老人保健施設

介護老人保健施設は、在宅復帰に向けたリハビリを重点的に行う介護施設になります。

病院での治療が完了して、病状が安定した方が在宅復帰前に利用するケースが多いです。

リハビリや日常生活の訓練に加えて、通常の介護・看護サービスも受けられます。

介護老人保健施設は、要介護1以上の方が入所できます。

ただし、介護老人保健施設は「在宅復帰」を目的にして運営されているため、終身利用はできません。

介護療養型医療施設

介護療養型医療施設

介護療養型医療施設とは、長期的な療養が必要である要介護者の方が利用する医療施設になります。

医療・看護サービスと、身体介護・生活支援を同時に受けることが可能です。

通常の介護施設よりも医療面に特化した施設である点、介護療養型医療施設の特徴といえます。

介護医療院

介護医療院は、要介護1以上の方で、引き続き長期的な治療を受ける必要のある方が入所する医療施設になります。

介護療養型医療施設よりも、さらに医療的ケアのサービスに重点が置かれている点が特徴です。

必要な医療サービスも受けられるので、病状が安定しない方が利用するケースが多いです。

介護サービスで利用する介護保険について

介護サービスで利用する介護保険

介護サービスを受ける際に利用するのが「介護保険」です。

65歳以上の方であれば、介護保険によって各種介護サービスを「自己負担率1割~3割」で利用することが可能になります。

自己負担率の決まり方

自己負担率は、「合計所得金額」と「65歳以上の世帯人数」によって決定される形です。

合計所得金額は、「年金収入+その他の所得(不動産所得、配当所得、利子所得など)」で算出されます。

<合計所得金額が220万円以上の場合>

単身世帯の合計所得金額 2世帯以上の合計所得金額 自己負担率
340万円以上 463万円以上 3割
280万円以上、340万円未満 346万円以上、463万円未満 2割
280万円以上 346万円以上 2割
280万円未満 346万円未満 1割

<合計所得金額が160万円以上、220万円未満の場合>

単身世帯の合計所得金額 2世帯以上の合計所得金額 自己負担率
280万円以上 346万円以上 2割
280万円未満 346万円未満 1割

※本人の合計所得金額が160万円未満の場合、世帯年収に関係なく一律「1割負担」

介護保険の自己負担率は、要介護の認定が下りるタイミングにおいて、前年の所得金額をもとにして決まります。

自己負担率の更新は毎年7月に実施され、更新のタイミングで前年の所得金額に変動がある場合は自己負担率も変更されます。

介護サービスの種類ごとの利用限度額

介護サービスの種類ごとの利用限度額

介護サービスの居宅サービスでは、介護区分ごとに利用限度額・自己負担限度額が設定されています。

介護区分 利用限度額 自己負担限度額(1割負担の場合)
要支援1 50,320円 5,320円
要支援2 105,310円 10,531円
要介護1 167,650円 16,765円
要介護2 197,050円 19,705円
要介護3 270,480円 27,048円
要介護4 309,380円 30,938円
要介護5 362,170円 36,217円

※上記の自己負担限度額は「月額」の金額になります。

ショートステイなどで通所施設を利用した際に発生する食費・滞在費は「全額自己負担」になるため注意してください。

また、介護保険に含まれないサービスを利用した際も、費用は全額時負担となります。

施設サービスに関しては、利用する老人ホーム・医療施設によって費用が異なってきます。

通常、施設サービスの費用は1日単位で計算されることが多いです。

施設の居住費や食費、生活費に関しては全額自己負担になるので、入所前にあらかじめ詳細を確認しておきましょう。

介護サービスの種類は多種多様!利用者のニーズに合わせて選択することが大切!

適切な介護サービスの種類を選ぶ

介護サービスの種類は、居宅サービスと施設サービスに大別されます。

居宅サービスの種類は多種多様で、利用者のニーズ・目的に合わせて選択することが肝要です。

施設サービスに関しても、入所する施設によって受けられるサービスが変わってきます。

介護サービスで利用する介護保険は、所得・65歳以上の世帯人数によって負担率が異なります。

利用者がどの区分に入るか事前に確認しておくことをおすすめします。

本記事で解説した介護サービスの種類を参考にしてもらい、満足のいく介護サービスを選択していきましょう。

 

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