介護資格の種類

在宅介護には資格が必要?持っておいた方がいい資格も紹介

在宅介護

在宅介護も介護の種類によっては資格が必要なことを知っていますか?

この記事では「在宅介護の資格」について解説していきます。

結論、在宅介護の場合はなからずしも資格が必要なわけではないですが、業務によっては有資格者しかできないこともあります。

その他にも「在宅介護」について説明していきたいと思いますので、ぜひこの記事を読んで在宅介護の資格について知っていただければ幸いです。

在宅介護にも資格が必要なものと必要ないものがある

在宅介護にも資格が必要なものと必要ないものがある

在宅介護は、必ずしも資格が必要というわけではありません。

施設などで実務経験のある場合は、その知識を用いて行える在宅介護もあります。

しかし、介護施設で有資格者が行っている業務を、資格を持っていない素人が同じように行うことはとても難しいです。

良かれと思って自己流で在宅介護を行うと、実は対象者の体を危険にさらす可能性があるだけでなく、介護する側の肉体的・精神的な負担も大きくなります。

そのため、資格を持っていなければできない在宅介護もあるので、資格がなくても何でもできるとは限りません。

在宅介護の種類とは?

在宅介護の種類とは?

一言で在宅介護といっても、さまざまな種類があります。

  • 訪問介護
  • 訪問入浴介護
  • 訪問看護
  • 訪問リハビリテーション
  • 夜間対応型訪問介護
  • 訪問介護看護

それぞれ介護内容が違うので、ここで詳しく解説します。

これから在宅介護をやりたい人は、必ず介護内容を確認し、自分の進みたい道を見つけるといいでしょう。

訪問介護

訪問介護は、在宅介護を支える中心的なサービスです。

介護福祉士や訪問介護員が介護を受ける方の家を訪れ、食事や入浴、トイレの介助などの身体介護や、買い物や調理、洗濯、掃除といった生活支援などを行います。

なお、同居する家族のための洗濯や調理など、直接対象者の援助に該当しない行為はできません。あくまでも対象者本人のみのサービスです。

訪問入浴介護

自宅の浴槽を使って入浴が難しくなった人向けに移動入浴車で対象者の自宅を訪問し、その浴槽を使って看護スタッフや介護スタッフが入浴の介護を行うサービスです。

身体全体だけでなく、部分浴や体をふくだけの清拭もこのサービスに含まれます。

訪問看護

訪問看護

看護師や保健師だけでなく、場合によっては理学療法士や作業療法士、言語聴覚士などの医療従事者が自宅を訪問し、医師の指示に基づいた医療的な処置や助言を行います。

そのため、このサービスには主治医の訪問看護指示書が必要です。

訪問リハビリテーション

訪問リハビリテーションは、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士などのリハビリテーション専門職が自宅を訪問し、医師の指示に従い、体の機能の維持や回復などのリハビリテーションを行います。

たとえば、ベッドからの離床促進、寝返り、起き上がり、歩行などの訓練やマッサージなど、自宅で生活する上で困難な訓練、機能回復など自立支援を目的としたサービスです。

夜間対応型訪問介護

夜間(午後10時~翌朝6時を必ず含む時間)の決まった時間にヘルパーが定期的に巡回、または対象者の要請に応じて訪問し、食事や入浴の介助などの介護、調理などの生活支援を行うサービスです。

対象者には通報に使用するケアコール端末が配布され、何かあったときに対応できるようにします。

訪問介護看護

訪問介護と訪問看護が密接に連携し、24時間体制で定期的な巡回を行い、要請があった場合の訪問を行いうサービスです。

また、通報を受けるために常駐オペレータが配置されます。

在宅介護の種類ごとに必要な資格を紹介

在宅介護の種類ごとに必要な資格を紹介

在宅介護の種類によって、必要な資格が変わります。

また、すべての介護で共通しますが、在宅介護は単独で動くケースも多いので、普通自動車の運転免許も持っていた方が動きやすいです。

まずは、在宅介護の種類ごとに必要な資格を見てみましょう。

その後、それぞれの資格について解説します。

在宅介護の種類 必要な資格
訪問介護 介護職員初任者研修、介護職員実務者研修
訪問入浴介護 必要はないが、介護職員初任者研修以上の資格取得推奨
訪問看護 看護師、准看護師
訪問リハビリテーション 理学療法士、作業療法士、言語聴覚士
夜間対応型訪問介護 介護福祉士、介護職員実務者研修、介護職員初任者研修
訪問介護看護 介護職員初任者研修、介護職員実務者研修、看護師、准看護師

介護職員初任者研修

介護職員初任者研修は、「在宅・施設を問わず、介護職として働く上で基本となる知識・技術を習得する研修」です。

介護の基礎知識とスキルを証明するための入門資格であり、介護の資格の中でも3カ月程度で取得できるため、これから介護の仕事をしていきたい人が最初に取るべき資格といってもいいでしょう。

資格要件は特にないので、受講する際に年齢や学歴、必要資格、実務経験などがなくても問題ありません。

スクールまたは通信教育でカリキュラムを学習し、試験に合格すれば資格を取得できます。

カリキュラムは130時間ですが、通信教育の場合は上限40.5時間と定められているので、養成校に通った方がいいかもしれません。

試験の難易度も高くないため、カリキュラムで学んだことをしっかり復習すれば合格できるレベルです。

介護職員実務者研修

介護職員実務者研修は、​​基本的な介護提供能力の習得を目標としている研修で、介護職員初任者研修の上位資格です。

初任者研修と同じで受講するための要件はありません。

介護職員実務者研修のカリキュラムは、通常20科目で受講時間にすると450時間です。

講座が開かれる日程は、養成校によって違います。土日に開くスクールもあるので、働きながらでも資格取得を目指せます。

介護福祉士

介護福祉士

介護福祉士資格は、初任者研修や実務者研修と違い、介護資格の中で唯一の国家資格です。

専門知識とスキルを活かし、対象者の身体および精神上のケアや、現場の介護スタッフに対する教育・指導などの役割を担います。

介護福祉士の資格を持っていれば、ヘルパーの仕事だけでなく、管理職の仕事を任されることもあるので、取得していると仕事の幅も広げられるでしょう。

国家試験は誰もが受験できるわけでなく、「2年制以上の介護福祉士養成施設を卒業」「福祉系高等学校の卒業」「3年以上の実務経験+実務者研修の修了」のいずれかを満たさなければなりません。

その後、国家試験を合格して登録を行えば、国に認められた介護職として、社会的認知度や専門職としての信頼感も高められるでしょう。

ケアマネジャー(介護支援専門員)

ケアマネジャーは、介護サービスの計画を立てて、介護サービスのトータルコーディネーターとしての役割を担う職業です。

介護職のように直接、対象者の身体介護や生活介助をするわけではありません。

対象者やその家族と相談し、どのような介護を必要としているかを見極めて、最適なケアプランを提案し、自治体や業者と調整をします。

ケアマネージャーになるには、まず生活相談員や支援相談員、相談支援員、主任相談支援、いずれかでの実務を5年間経験し、介護支援専門員実務研修受講試験に合格しなければなりません。

その後、15日間(87時間)の講義および演習と、3日間の実務研修で構成される「介護支援専門員実務研修」を受講してから、ケアマネジャーになれます。

実務経験と講義が必要なので、すぐに資格取得できるわけではありませんが、介護職のステップアップとして検討するといいでしょう。

理学療法士

理学療法士は、理学療法をおこない、対象者の基本的動作能力の回復を図るリハビリ専門職です。

理学療法士になるには、毎年2月に行われる「理学療法士国家資格」で合格しなければなりません。

国家試験は、誰もが受験できるわけではなく、文部科学大臣に指定されている養成校で3年以上学ぶ必要があります。

必ず養成校には通わなければならず、通信教育のみでの受験は認められていないので注意しましょう。

また、理学療法士についてはこちらで詳しく紹介しています。

作業療法士

作業療法士の資格をとって作業療法士として活躍しよう

作業療法士は、作業を通して身体と心のリハビリテーションを行う専門職です。

理学療法士とは違い、心の障害に対するアプローチが可能で、精神科の病院や認知症関連施設でも活躍しています。

作業療法士になるには、「作業療法士国家試験」に合格しなければなりません。

この国家試験を受験するには、誰もが受験できるわけではなく、作業療法士養成校に3年以上通う必要があります。

理学療法士と同じく、通信教育のみの受験は認められていないので、もし作業療法士を目指す場合は養成校への通学が必要です。

また、作業療法士についてはこちらで詳しく紹介しています。

看護師

看護師は、医療機関で医師のサポートや対象者の世話をする仕事で、たとえば診察補助や入院患者の世話、救急センターでの看護、手術室の補助などを行います。

在宅介護でも対象者の世話をできることから、看護師の資格を持っていると有利です。

看護師になるには、大学または3年以上の教育を受けて、看護師国家試験に合格しなければなりません。

看護や医療の基本的な技術を学ぶだけでなく、人と接することも多いことからコミュニケーション能力なども求められます。

在宅介護インストラクターとは?

在宅介護インストラクターとは?

在宅介護についてインターネットで調べていると、「在宅介護インストラクター」を見かけた人もいるでしょう。

在宅介護インストラクターは、日本能力開発推進協会(JADP)が認定する在宅介護に必要となる知識や介護を実践する技術を証明する資格です。

2020年2月に新しくできた資格として注目されています。

受験資格は、日本能力開発推進協会(JADP)指定の認定教育機関が行う教育訓練を修了した人です。

教育自体は通信講座となっており、試験も在宅でいつでも可能です。養成校などに通う必要がないので、社会人でも比較的受験しやすい口座といえるでしょう。

ここでは、在宅介護インストラクターの「講座の特徴」「メリット」「おすすめの人」について解説します。

在宅介護インストラクター講座の特徴

在宅介護インストラクター講座の特徴として、まずは「介護の負担を軽減する知識とスキルを身に付けられる」点が挙げられます。

介護する側が身体的、精神的、時間的に負担を抱えてしまうと対象者のケアがうまくできません。

そのため介護側の負担を解消できるカリキュラムが組んであります。

また、ポイントをおさえた教材となっており、初心者や忙しい人でも無理なく学べる内容です。

動画コンテンツも用意されているため、文字ではわかりづらい実技面も理解しやすいでしょう。

いつでも質問できるサポート体制も整っているため、不明点があっても安心です。

また、教材は現場で活躍するプロが監修しているものもあるので、正しい介護スキルを身に付けられるでしょう。

在宅介護インストラクターのメリット

在宅介護インストラクターのメリット

在宅介護インストラクターを取得できれば、在宅介護の知識と技術を習得できます。

たとえば、「疲れにくく腰痛を防げる介護方法」「認知症などの理解とストレスコントロール方法」「拘束時間を減らす介護保険制度やサービスの活用方法」など、実際の介護に役立つスキルから対象者とのコミュニケーション方法といった幅広い知識を習得可能です。

在宅介護に特化した講座なので、持っていれば知識とスキルのある人と認められ、就職にも有利でしょう。

在宅介護インストラクターの取得がおすすめの人

在宅介護インストラクターの資格は、これから介護をはじめようとする人におすすめです。

テキストも動画を使って基礎からわかりやすい内容なので、初心者でも問題なく知識を身に付けられるでしょう。

また、すでに在宅介護を行っており、「さらにスキルを付けたい」「もっと時間短縮をして自分の負担を減らしたい」などと考えている人にもおすすめです。

介護の基本を学べるため、これまで資格なしで対応していた人に役立つ知識を付けられます。

これまで1人で介護を勉強している人も、質問があれば添削指導も行ってくれるため力強い味方となってくれるでしょう。

その他、すでに介護職に就いていてキャリアアップを目指したい人やさらに仕事の幅を広げたい人にもおすすめです。

在宅介護の資格を取得して在宅介護で活躍しよう

在宅介護の資格を取得して在宅介護で活躍しよう

在宅介護には必ずしも資格を必要とするわけではありませんが、資格を持っていなければできないサービスもあります。

資格取得には時間を掛けてスクールに通わなくてはならないものも中にはありますが、在宅介護インストラクターのように通信教育だけでも取得できるものもあるので、自身のスタイルに合ったものを選ぶといいでしょう。

今後さらに高齢化が進んでいく日本において、介護職の必要性は増します。

そんなとき、資格を持っていた方が就職に有利になるため、在宅介護の資格を取得して、活躍の場を広げてみてはいかがでしょうか。

 

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