理学療法士とは？仕事内容や必要な資格などを紹介します

将来は理学療法士になりたいと考えている方は、理学療法士が具体的にどんな仕事をしているのか気になるのではないでしょうか。本記事では理学療法士の具体的な仕事内容について紹介していきます。

他にも仕事内容だけでなく、理学療法士という職種についての基本的な説明から、理学療法士になるまでの過程についても紹介していきますので、理学療法士に興味を持っている方はぜひ参考にしてみてください。

理学療法士とは

理学療法士は、理学療法を行う方の事を指します。この理学療法とは、法律第137号の「理学療法士及び作業療法士法」にて次のように述べられています。

この法律で「理学療法」とは、身体に障害のある者に対し、主としてその基本的動作能力の回復を図るため、治療体操その他の運動を行わせ、及び電気刺激、マッサージ、温熱その他の物理的手段を加えることをいう。

この法律で「理学療法士」とは、厚生労働大臣の免許を受けて、理学療法士の名称を用いて、医師の指示の下に、理学療法を行うことを業とする者をいう。

この法律における「基本的動作能力」とは人が日常生活を過ごす上で、行動するために必要な動作を指します。

まとめると、病気や怪我などで筋力が衰弱したり、体力が低下したことが影響して困難になった基本的動作能力の回復を目的として物理的手段を加える事こそが理学療法。その理学療法を行う人こそが理学療法士なのです。

理学療法士に必要な資格について

理学療法士になるためには、厚生労働大臣の免許つまり国家試験の合格が必要で、この試験に合格した後に理学療法士の資格を取得する必要があります。

理学療法士の国家試験の受験資格を得るために、文部科学大臣が指定している養成校にて規定されているカリキュラムを修了し、卒業しておく（就職活動中の場合は修了見込みでも可）必要があります。

この文部科学大臣が指定している養成校には、3〜4年制の専門学校、3年制の短期大学、4年制の大学が存在し、 この養成校にてカリキュラムを修了する必要がありますが、特例としてすでに作業療法士の資格を保有している場合は、必要なカリキュラムの一部が免除されることから、国家試験受験のための資格が多少軽減されるようになります。

理学療法士国家試験の難易度と合格率

実際にこれまでの合格率などを調査すると、合格率はおよそ85%前後となっております。必要な合格基準も、総得点は275点中165点以上、実地問題に関しては117点中41点以上とそこまで高くないことから、養成校でしっかりと学習をしておけば十分に国家試験に合格できると言えるでしょう。

理学療法士として働くメリット・デメリット

理学療法士になりたいと考えている方は理学療法士として働くメリットデメリットについて気になるのではないでしょうか。そこで本章では理学療法士として働くメリットとデメリットについてそれぞれ紹介していきます。

結論から言うと、全国の病院や介護施設で働けることに加えて、一度資格を取得すると一生失うことはないという点がメリット。反対に、勉強会や研修会が多いため、理学療法士として働く以上勉強し続ける必要があるでしょう。

理学療法士のメリット

理学療法士の国家資格は更新が必要がないため、一度取得することで一生有効な資格として機能します。この国家資格さえ持っていれば正社員･パート･契約社員と雇用形態に左右されず定年まで仕事に困ることはないこと理学療法士のメリット。

また、理学療法士は看護師のように医療現場だけでなく介護施設でも求人があるため、好きな地域で就職先を探すことができるでしょう。職場に不満がある場合、転職先にも困りにくいことから自分の働きやすい環境を咲かせるという点もメリットとして言えるでしょう。

これは医療関係の職全てに共通していることですが、直接患者さんと触れ合うため元気になった患者やその家族から感謝されることが多く、人の役に立っていることを実感しやすい職であることが最大のメリットです。

理学療法士のデメリット

こちらも看護師などと共通していますが、医療関係の職は勉強会や研修会が多く、理学療法士になった場合は常に新しい知識が必要となるため、理学療法士として働く限り一生勉強し続けることが重要となります。勉強をし続ける自信がないという方には向かない職種かもしれません。

また、 後に詳しく解説しますが高い給料は見込めません。

理学療法士の仕事内容について

将来理学療法士になりたいと考えている方は、1日にどういったスケジュールで仕事を行うか気になる方も多いのではないでしょうか。そこで本章では理学療法士の具体的な仕事内容について紹介します。

理学療法士は何人かの患者を受け持ち、各患者に対して日常生活活動訓練や運動療法、物理療法、住宅環境のアドバイスなどを実施が主な1日となります。

とにかくを担当した患者さんに対してどのような理学療法を行うことで、基本的動作能力が回復に向かうかというのを前提に、ある程度医師と相談しながら治療計画を練り、その計画に沿って日々理学療法にあたります。

理学療法士の仕事場とは

理学療法士は、病院や診療所などの医療設備施設だけでなく介護施設でも必要とされています。もちろん介護施設でもリハビリ行為は必要とされるため、訪問リハビリステーションの事業所などでも理学療法士の求人は多数掲載されています。 

理学療法士の仕事場①医療施設

基本となる働き場所はやはり医療施設であり、総合病院･一般病院･クリニックにてリハビリを実施します。総合病院の場合は入院患者に対してリハビリを実施することから、他職種とのスケジュール共有など、職員同士の連携が重要になってきます。

理学療法士の仕事場②介護施設

前述したとおり、リハビリが必要となる施設は医療施設だけではありません。高齢者がいる福祉施設や障害者の福祉施設などでもリハビリの需要はあり、さらに在宅でリハビリを希望する患者さんや高齢者もいるので、訪問して自宅でリハビリを実施する理学療法士も存在します。

理学療法士の仕事場③その他

理学療法士は何かが原因で基本的動作能力が低下した方も対象としています。それにより、スポーツジムやスポーツチームも専属トレーナーとして活動している理学療法士も存在しており、利用者やチームのメンバーが怪我をした時であったり、復帰したての時には理学療法士はそのサポートを主に行います。

理学療法士の給料や年収

日本の介護関連の給料は仕事内容に見合ってないと言われがちですが、理学療法士もその1つで、あまり将来的に給料が良いとは言えません。

もちろん勤め先やエリアによって異なりますが、理学療法士の平均年収は正社員の場合で400万円といわれており、月収にすると21〜25万がほとんどです。

さらに雇用形態がパートとなった場合は、時給は平均して1,200〜1,600円となります。

まとめ

今回の記事では理学療法士の基本情報を紹介し、その仕事内容から給料について解説しました。

高齢化社会がしばらく続いてしまうことが予想されている日本では理学療法士の需要は十分にあり、求人の数も多くなっています。

本記事が理学療法士に興味があるという方の参考になれば幸いです。